5月のマリンレジャー事故急増　潮満ちて「帰還不能」が最多　5都県

　第3管区海上保安部（横浜市）は、管内のマリンレジャーの人身事故が、5月は4月に比べ過去5年で2・4倍に急増したことを明らかにした。3管は3日から大型連休後半の4連休を迎え、海の事故への警戒と事前の入念な準備を呼びかけている。【柿崎誠】

海上保安部「救命胴衣着用を」

　3管は管内5都県（神奈川、茨城、千葉、東京、静岡）で、過去5年（2019年～23年）に磯遊びや釣りなどのマリンレジャー中に起きた事故の発生状況をまとめた。4月に計30人だった人身事故者は、行楽期を迎える5月には2・4倍の計72人に急増していた。そのうち、死者・行方不明者は4月は7人、5月は13人だった。

　過去5年の4～5月に発生した事故者（102人）の状況を分析すると、「帰還不能」が全体の35％と最多だった。このうち、磯遊びと釣りが半数以上を占め、気づいた時に潮が満ちて陸に戻れない事態が多発していた。

　海保によると、22年に全国で起きた釣り中の海中転落事故の死者・行方不明者72人のうち、約74％が救命胴衣を着けていなかった。近年人気を集めるボードに立ってパドルをこぐスタンドアップパドルボード（SUP）でも、気づいたら風に流される事故が相次いでいる。

　3管の宮本伸二本部長は4月の記者会見で「海中転落などでは、浮いていれば命が助かる確率がかなり高くなる。ぜひとも救命胴衣を着てほしい」と話した。3管では大型連休後半は気温の上昇が予想されることから、パトロールと合わせて救命胴衣の着用などを呼びかけていく。

事故防止のポイント

　＜釣り客＞

○救命胴衣の着用

○立ち入り禁止区域内に入らない

○予定を第三者に伝えて単独行動しない

　＜SUP＞

○気象・海象（海で発生する自然現象）を確認

○救命胴衣の着用

○複数で行動

　＜サーフィン＞

○離岸流、サーファーなど周囲の状況確認

○気象・海象を確認