今年の夏も全国的に厳しい暑さが予想され、熱中症や豪雨被害が多発すると懸念されている。日本気象学会や日本救急医学会、日本建築学会など防災関連の62の学会、協会が参加する「防災学術連携体」が、気象災害による甚大被害を減らすために警戒と早めの対策を呼びかける緊急のメッセージを発表した。
災害級の熱波に備える「熱中症特別警戒アラート」や線状降水帯の府県単位「半日前予測」など、異常気象に対応する新たな制度運用も始まった。だが、防災学術連携体の専門家は一人一人ができる身の回りの対策の重要性を訴えている。
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