機能性表示食品の多くの臨床試験で有利な結果が強調され、不利なものが消費者に伝わっていないことが分かったと、国保旭中央病院（千葉県旭市）などの医師や研究者らのグループが発表した。制度のあり方を再検討するよう提起している。3月下旬には「紅麹（こうじ）」成分を配合した小林製薬の製品で、死者を含む健康被害が判明した。機能性表示食品の利用にあたっては、臨床試験の制約にも留意することが望まれるという。
「特定保健用食品（トクホ）」は、健康を保つ機能を持つ食品を国が審査し許可する制度。これとは別に2015年、申請のみで機能性を表示できる「機能性表示食品」制度が始まった。同食品の市場は拡大。機能性を確認する臨床試験は食品会社が「開発業務受託機関（CRO）」に委託することも多い。ただCROの試験の質や結果の消費者への伝わり方は、詳しく調べられてこなかったという。
そこで研究グループは検証を試みた。試験計画を事前に登録する仕組み「UMIN臨床試験登録システム」に、CROの国内大手5社が登録した試験726件中、100件を無作為に抽出。その中から食品に関連し...
