首都直下地震は30年以内に70％という高い確率と甚大な被害が想定され、マグニチュード（M）7クラスの強大な揺れが電気やガスといった重要な社会インフラにも容赦なく襲いかかる。太いガス管が破損してガスが大量に漏れれば火災などの大きな被害を引き起こす危険性があるため、大地震が発生したら速やかにガス供給を停止して二次被害を未然に防ぐシステムが社会の災害対応力向上のためにも重要だ。
首都圏1都6県の約1200万戸にガスを供給する東京ガスネットワーク（東京都港区、沢田聡社長）は、震災時の安全・安心の確保と社会インフラの早期復旧を担う。同社が運用する24時間遠隔監視の「SUPREME（シュープリーム）」は、世界でも例を見ないリアルタイム地震防災システムと言われる。SUPREMEを中核とする同社の地震防災・インフラ老朽化対策を取材した。
